ポスティング・メール便とは

新聞の購読率が低下する中、特に団塊ジュニア世代以降（20代～30代半ば）がインターネットで情報を得る昨今、折込チラシのレスポンスは各業態でその低下は実証済みです。
また、個人情報保護法の施行後、個人データでのDMの活用が大きく制限されました。

ポスティング

ポスティングとは、さまざまな販促物（チラシ・試供品など）を確実に各家庭にダイレクトに配布でき、即効性がありとても効果的な広告手段です。
また、ターゲットを絞って配布することも可能ですので、新聞のチラシなどに比べても無駄の少ない販促・広告手段です。

メール便

メール便とは、全国66社の組合員のポスティング網を利用し、宛名付ダイレクトメールを各家庭にお届けいたします、普通郵便にくらべて料金が安く抑えられた配達が可能です。

ポスティングだからできること

無差別配布

新聞を購読しない世帯へのポスティングは効果的です。

家屋の形態を視覚的に識別できる配布が可能です。

選別配布

戸建住宅・集合住宅・庭付き住宅・ワンルーム

識別配布

家屋の形態を属性で判別できる配布が可能です。

賃貸マンション・分譲マンション・公営住宅・社宅・店舗

属性配布

世帯の属性で判別できる配布（小エリア）が可能です。

分譲時期より築経過年数の傾向を団地ごとに把握し配布が可能です。山の手地区、下町地区、など所得層別、伝統重視地区、ニューファミリー地区など趣向やライフスタイルの傾向を地区的に把握した配布が可能です

ポスティングの企画について

エリアマーケティングの必要性

販促費の費用対効果が叫ばれるなか、いかに効率よく特性に合った商品、サービスを受注に結び付けるかは、クライアント様、マーケティング会社様、広告代理店様各社の悩むところです。しかし一般的なマーケティング手法では解決できません。各県でかなり消費傾向は異なります。さらに市別、町別、街区別でも異なります。データだけではわからないリテールはそこに住む人が一番知っています。

全国規模から県・市・町単位の消費者意識調査や企業認識調査まで

日本ポスティング協同組合を組織する企業（法人）は地域に住む消費者の声をフィードバックし、一方的なポスティングではなくレスポンスに反映するシステムを持っています。（モニター）30,000名の配布員が全国に登録され、アンケート、モニター、店舗・企業のCS調査、等を行います。クライアントにとっては強力な武器となります。

実績

ハウスメーカー、自動車学校、ホームセンター、レストラン、など

宛名付きDM配布

郵政の民営化以降、DM、メール便の業者の動きはあわただしい状況です。
日本ポスティング協同組合は北海道、関東、中部、関西、中国、九州に物流の拠点を持ちアセンブリーから配布（宛名つきDM）までを効率よく行います。

実績

各種定期刊行物、ケーブルテレビ番組表、市、区広報、百貨店会員向け案内など。
内容物の印刷から封入、封緘、配布までを一貫してもお受けします。